予防歯科

定期検診ではなく、定期管理を実施しています

当院では、定期検診ではなく、メインテナンスは定期管理と考えています。当院ではむし歯と歯周病は慢性疾患であり、治療はあくまでも罹病後の管理だと考えています。すでに病気を発症しているので、再発を防ぐ対策が重要です。だからこそ、定期検診ではなく、定期管理を提唱しています。

予防こそ、最良の治療だと考えています

天然の歯は一度削ってしまうと再生することはありません。削って治す治療を繰り返すと最終的に自分の歯がなくなってしまいます。現在は良質な材質の詰め物や入れ歯、インプラントなどがあり、見た目は元通りに治すことも不可能ではありませんが、生涯を通じて治療にかかる時間や費用は非常に大きなものです。

当院では、悪くなった歯だけではなく、お口の中の「危険」を専門的に管理して一生自分の歯で楽しく健康に生活していただきたいと考えています。定期的にメインテナンスを行うことで、もしむし歯や歯周病が見つかっても、簡単な治療ですみも治療期間や費用も最小限に抑えることができます。痛さや不快感から解放されるだけでなく、患者様の生活そのものを快適にするために「病気にならない治療」が予防歯科です。

効果的な当院の予防メニュー

当院は、予防が何よりの歯科治療と考え、歯磨き指導やフッ素塗布、食生活のアドバイスなど豊富な予防歯科メニューをご用意しています。

唾液検査

唾液には、浄化作用、緩衝作用、抗菌作用、再石灰化作用など、さまざまな効果があります。唾液の検査を行うことで、口腔内細菌や固有の唾液の性質に関する情報が得られ、むし歯や歯周病のリスクがわかります。その結果、う蝕予防プログラムの作成、予防処置効果の検証など、一歩進んだ幅広い歯科医療が可能となります。

PMTC(自由診療)

毎日の歯磨きではとれない歯の汚れを、歯科医師や歯科衛生士が専用の器械を用いて除去する歯のクリーニングです。歯をきれいにすることで、むし歯や歯周病予防はもちろん、歯を白く清潔にする効果があるとされています。当院では、予防歯科をご希望される患者様には、まずPMTCをお勧めしています。施術時間は30分~1時間です。

PMTCの流れ

治療計画
歯の染め出し検査などでお口の中を診査し、お口の状態をしっかりとご説明し、今後の治療方針を考えます。
歯石除去
専用の器具を使い、歯石を細部まで取っていきます。
着色除去
歯の表面のヤニや茶渋などの着色汚れを除去します。
研磨
専用のジェルを使い、歯と歯の間や表面を1本ずつていねいに磨きます。
フッ素塗布
お口の中をキレイに洗い、歯質を強化するフッ素を塗布します。
ホームケア指導
最後にブラッシング指導を行い、今後の治療計画をご相談させていただきます。

スケーリング(保険診療)

歯の表面に付着した歯垢や歯石を除去します。表面がざらざらしている歯石を取ることで、プラークが付着しにくい状態にし、歯周病を改善します。歯石は一度除去してもしばらくすると再形成されてしまいますので、定期的なスケーリングが必要です。

フッ素塗布

歯の石灰化を促したり、細菌の活動を抑制させたりする効果があるとされているフッ素を、直接塗布してむし歯を予防する治療法でする定期的にフッ素塗布を行うことをおすすめします。

むし歯からお子さんの歯を守る「シーラント」

プラークがたまりやすい奥歯の溝をあらかじめ埋めておくことで、むし歯を防ぐ予防法です。むし歯になりやすい子どもの歯に対して行います。

横浜市の歯周病疾患検診実施医院

歯を失う大きな原因となっている歯周疾患の予防と早期発見を推進し、高齢期において健康で快適な生活が送れるよう支援することを目的として歯周疾患検診を実施しております。

対象

受診日時点で、横浜市在住の満40歳、満50歳、満60歳、満70歳の市民
(受診の際には、本人確認のため、健康保険証を持参してください)

検診項目

  1. 歯の状況(全ての歯を視診します)
  2. 歯周組織の状況(特定の歯の歯周ポケット※を測定します)
    ※歯周ポケット:歯と歯肉の間の溝

※レントゲンによる画像検査や歯石除去等は、横浜市歯周疾患検診では実施しません。
また、治療が必要であっても、受診された方が希望しない限り、検診日同日に治療を行うことはありません。
(検診日同日であっても治療をされた場合は、検診受診料とは別に治療費をいただきます。)

費用

500円【税別】
ただし、次に該当する方は費用が免除となります。

  • 70歳の方→ 健康保険証等、年齢が確認できるものをお持ちください
  • 生活保護世帯の方→「休日・夜間等診療依頼証」をお持ち下さい
  • 中国残留邦人支援給付制度が適用される方→「本人確認証」をお持ち下さい
  • 市民税・県民税の非課税世帯・均等割のみ課税世帯の方(事前に手続きが必要です)

※詳しくは、お住まいの区の福祉保健センター福祉保健課にお問い合わせください。